リフォームには、必ず補助金を申請する!
近年、「耐震」「省エネ」など住宅性能を高めるためのリフォームに対し、国は様々な形で補助を行っています。
産めよ育てよの「新築時代」から、よりエコ色の強い「改築時代」に突入したと言っても言い過ぎではないでしょう。
その支援の種類はかなり多く「現金(または現金相当のもの)の支給」と「税金の優遇」の2つに分かれますが、どちらもリフォームにかかる費用負担を軽減するという目的は同じです。
では、具体的にどのような制度があるのか、ここではその内容についてお話しします。
目次
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1. リフォーム減税は「自己資金型」と「住宅ローン型」に分かれる
1. リフォーム減税は「自己資金型」と「住宅ローン型」に分かれる
「リフォーム減税」は、工事内容や工事金額など、一定の要件を満たすリフォームを行った場合に受けられる減税制度のことを指します。
その種類は、主に2つあります。1つ目は、自己資金で費用を賄う場合に適用される「投資型減税」です。
そして2つ目は、住宅ローン(リフォームローン)を利用して、費用を賄う場合に適用される「ローン型減税」です。
まず、投資型減税の対象となるのは「耐震」「バリアフリー」「省エネ」の各リフォームです。
一方、ローン型減税は「バリアフリー」「省エネ」が対象となるほか、住宅ローンを使用して要件を満たす増改築工事を行った場合に受けられる「住宅ローン減税」などがあります。
リフォーム種類 / 減税の種類 | 投資型減税 | ローン型減税 |
耐震リフォーム | あり | なし |
バリアフリー・リフォーム | あり | あり |
省エネリフォーム | あり | あり |
住宅の増改築 (住宅ローン減税) |
なし | あり |
なお、適用要件、工事内容、減税の控除額などについてはそれぞれ細かいルールが定められていますが、ここでは割愛させていただきます。
詳しくは、「リフォーム減税制度を活用して、自宅をリニューアルする方法」の記事をご覧下さい。
2. 支給型のリフォーム補助金をチェック
一方、上記の減税制度とは別に、現金または現金に代わる商品券などを付与することで、費用負担の軽減を図る制度もあります。
なかでも主だったものとしては「長期優良住宅化リフォーム補助金」「省エネ住宅エコポイント」の2つが挙げられます。
2-1. 長期優良住宅化リフォーム補助金
耐震や省エネ、劣化対策など「住宅の長寿命化」につながるリフォーム工事を行った住宅を「長期優良住宅」に認定し、その工事費用を補助する制度です。
補助金の対象となるのは劣化対策、耐震性、維持管理・更新の容易性、省エネルギーなどを高める工事を行った場合で、工事費用の3分の1、最大100万円までが補助されます。
ただ、補助は直接施主に交付されるわけではなく、施工会社を通じて「補助金の分の工事費を値引く」という形で間接的にメリットを受けることになります。
また、プロジェクトごとに事前審査が必要であり、募集期間も異なりますので、詳しくはリフォーム施工会社などに問い合わせてみましょう。
2-2. 省エネ住宅エコポイント
2015年2月からスタートした制度で、一定のエコリフォームを行った場合、内容に応じて「住宅エコポイント」が付与されます。
ポイントは1Pあたり1円相当のエコ商品や商品券などに交換でき、各種リフォーム減税とも併用可能なため、使い勝手の良い制度となっています。
※ 「省エネ住宅ポイント制度」についての詳細は、左をクリックして下さい!
3. 自宅のリフォームを、0円の無料で行う方法とは?
ここまで、リフォームの補助金制度と減税制度についてお話ししてきましたが、ここでビックリするような朗報があります!
それは、手出し0円の完全無料で自宅のリフォームを行うという夢のような方法です。その方法とは、具体的に言うと「火災保険を使って、自宅をリフォームする」ことです。
リフォームというよりは、修理に近いのですが、火災保険は「新価」による補償がされますので、新品の材料を使って修理されます。よって、実質リフォームのような仕上がりになるのです。
台風や春一番のような「風害」や、大雪による「雪害」で修理が必要になった箇所、つまり自然災害によって壊れた屋根や外壁は、無条件に火災保険を使って修理することが可能です。
「台風で壊れたわけではないからウチは違うよ」とお考えのあなた、諦めるのは早すぎます!実は、私たちがこれまでに火災保険で修理してきた家の数々は、実にその97%以上が、何らかの風害によって被害を受けている痕跡が見られるものばかりなのです。
例えば、一般的に「経年劣化」といわれる、自然に劣化したものですら、私たちが調査した結果、風害の跡が確認されるものばかりでした。
そもそも建物は、雨や風によって劣化していくものです。極端な言い方をすると「経年劣化=風害」と考えても良いくらいです。
いくら保険屋が「違う」と言っても、私たちのようなプロが調査をすれば、たちどころに風害の根拠となる壊れ跡を発見し、写真を撮ります。動かぬ証拠を書類に添付し、修理のための保険金を認めてもらうのです。
火災保険を使って、自宅の壊れた箇所を修理する方法については「必見!火災保険を使って、屋根修理を無料で行う方法」の記事で詳しくお話ししていますので、ぜひ参考にして下さい。
無料で直せる箇所は、お金を掛けずに修理していきましょう!
4. 火災保険の面倒な申請をせずに済む方法とは?
しかし、「そうは言っても火災保険を申請するのは大変そう」「書類の書き方も分からないし、面倒臭い」とお考えのあなたに、さらなる朗報です。
リフォーム業者には、「火災保険を使って、家を修理する業務を専門とする業者」がいます。彼らは、火災保険の保険金で、家を修理することを専門としていますので、保険の申請作業を代行してくれるのです。
つまり、「保険の申請から自宅の修理までをパックにしたサービス」を行っているので、自宅の修理費用が0円になるだけではなく、保険を申請する必要すらなくなります。
分かりやすく言うと、医療保険の書類をお医者さんが揃え、自動車保険を板金屋さんが代わりに書いてくれるような感覚です。
そして何を隠そう、私たちこそが、その「火災保険で家を直す専門業者」なのです。私たちは、これまでに1,000件以上の家を火災保険を使って修理してきました。お客様にとても喜ばれています。
「本当に無料で修理してくれるとは思わなかった」「こんないい話があっていいの?」と喜ぶのを通り越して、あきれていたお客様もおられました。中には、「ウチの娘を嫁にもらってくれ!」という方までいらっしゃいましたが(汗)
火災保険で修理するということは、定価で修理することができるということです。値引きされる心配もなく、伸び伸びと全力で作業に取り掛かることができますので、実は私たちにも大きなメリットがある仕事です。
私たちの誇りは、「これまでお客様に、家の修理で1円もいただいたことがない」という1点に尽きます。世界中探しても、お客様からお金をもらわない仕事というのは他にありません。
保険の申請もコツがあります。保険法に基づいて、修理箇所の写真を撮り、完璧な書類を作り上げますので、保険屋に「不払い」などさせません。法的な根拠を元に彼らと交渉もしてきました。
私たちはお客様の味方ですから、保険屋からは煙たがられています。しかし、建築屋というプロの視点から、風害であることを証明する知識には長けています。動かぬ証拠を揃え、「風害」であることを証明し、火災保険を認定してもらうのです。
また、私たちが調査をすると、修理が必要な箇所以外にも、あちこちに壊れた箇所を見付けて、いっぺんに修理の申請をしてしまいます。「こんな所まで無料で直してくれるの!」とお客様からも喜ばれました。
保険の申請に関しては、「火災保険を使って、屋根の修理を無料で行う「専門業者」とは」で詳しく説明していますので、ぜひ参考にして下さい。
5. まとめ
この記事では、国からのリフォームの補助金制度、減税制度のご紹介と、火災保険を使って自宅の修理を0円で行う方法についてお話ししました。いかがだったでしょうか?
リフォームはお金が掛かります。無料で直せる箇所は、お金を掛けずに修理して、余ったお金で旅行にでも行きましょう。お金は、笑顔で有益に遣うものです。
また、ご自宅のリフォームのことで「まずは、話だけでも聞いてほしい」とお考えの方は、ぜひ私たちハウス情報ドットコムにご相談ください。
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