リフォーム工事には、様々な補助金制度があります。
我が家をそろそろリフォームをしたいと思っているあなたへ朗報です!悩みの種はいつの時代も先立つものです。しかし、その先立つものを軽減してくれるリフォームの補助金制度があるのです。
バリアフリーや省エネ、耐震性能の向上という種類のリフォームについては、国や自治体から様々な補助を受けることができますし、それ以外の一般のリフォーム工事についても支援策を設けている自治体があります。
また、リフォーム工事を完全無料の0円で行う裏技についても最後の方でご紹介しますので、参考にして下さい。これはもう活用するしかありません!
目次
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1. バリアフリーのリフォームには、様々な支援がある!
まずはバリアフリー関係のリフォームについてです。
介護保険制度には、「要支援」または「要介護1~5」と認定された人が住む住宅で、手すりの取り付けなど住宅リフォームが必要な人に対して、リフォームにかかる費用のうち、20万円までは、その9割(18万円)を補助するという制度があります。
補助の対象となる工事内容は決まっており、さまざまな手続きも必要になるので、事前にケアマネージャー(介護支援専門員)などに相談しながら計画を進めてください。
また各自治体でも「高齢者住宅改修費支援制度」や「障害者住宅改造費助成制度」が用意されていることが多く、介護保険の支援と併せて使用することもできます。
助成額や条件は自治体によってそれぞれ異なりますので、担当窓口に問い合わせてみましょう。
2. 太陽光発電などの「省エネリフォーム」にも補助が出る!
国だけではなく多くの自治体でも、太陽光発電システムの設置に対する補助を行っています。
太陽光発電システムとは、太陽の光を受けて太陽電池が発電した電力を、電力会社と同じ交流電力に変換し、家庭内の電気供給に利用するシステムのことです。
発電電力が消費電力を上回った場合は、電力会社に電気を買い取ってもらうことができます。逆に、曇りや雨の日で電力が足りない時や夜間などは、従来通り電力会社の電気を使うことになります。
そして、その他の省エネリフォーム工事についても、さまざまな補助があります。省エネリフォーム工事とは、住宅の省エネルギー性能の向上を図るためのリフォームのことです。
断熱性能の向上、日射遮蔽性能の向上、設備機器の高効率化、太陽エネルギー等自然エネルギーの活用など様々な分野があります。
対象となる工事は、断熱改修に関連する工事や省エネ性の高い給湯機器の設置、LED照明の設置などの工事です。各自治体で条件は異なりますが、工事費の一定割合が、5万円~20万円程度を上限に支給されます。
また、耐震診断や耐震補強工事についても、ほとんどの自治体で補助があります。
耐震診断とは、建物が地震に対してどの程度耐えることができるかを、図面や実地調査により調べて診断することで、耐震補強とは、建物の耐震性を向上させるために、構造耐力上の主要部分などを補強する工事です。
これらの補助は年度ごとに予算規模が異なりますので、最新の情報を担当窓口やインターネットで収集してください。
キーワード「省エネリフォーム工事 補助 ○○市」「耐震補強工事 補助 ○○町」で検索すると出てきます。
また、予算枠に達すると期間中でも補助がなくなりますので「早い者勝ち」の面もあります。早めの情報収集をおすすめします。
3. リフォーム減税も活用する
バリアフリーや省エネ、耐震などのリフォームについては、所得税の控除や固定資産税の軽減など、税の優遇を通した支援も行われています。確定申告や必要書類の提出による申告が条件となりますので、忘れずに活用しましょう。
自己資金(一括払い)による上記のリフォーム工事では、それぞれ最大で20~25万円程度が所得税から控除されたり、ローンを組んで支払いに充てた場合でも、5年間で合計最大60万円程度が控除されることもあります。
また、固定資産税の軽減も行われ、1年間に限り2分の1から3分の1程度に減額されることもあります。なお、年によって内容が変更される可能性もありますので、必ず最新の情報を確認するようにしましょう。
4. 一般のリフォーム工事にも補助が出る!
バリアフリーや省エネ、耐震など、特定のリフォーム工事ではなく、リビングやダイニング、個室の一般的なリフォーム工事についても、自治体によっては補助を設けています。
「地元の業者に依頼する場合」という条件が付くものがほとんどで、地元経済の活性化を促すことが目的の一つとなっています。5万~10万円程度の補助というのが一般的な補助金額です。額はそれほど大きくありませんが、他の補助と合わせて使えることが多いので、まとまれば大きな力になってくれます。
5. 自宅のリフォームを、手出し金0円で行う方法とは?
ここまで、リフォームの補助金制度についてお話ししてきましたが、ここであなたがビックリする朗報があります!
それは、手出し0円の完全無料で自宅のリフォームを行うという夢のような方法です。その方法とは、具体的に言うと「火災保険を使って、自宅をリフォームする」という方法です。
リフォームというよりは、修理に近いのですが、火災保険は「新価」による補償がされますので、新品の材料を使って修理されます。よって、実質リフォームのような仕上がりになるのです。
台風や春一番のような「風害」や、大雪による「雪害」で修理が必要になった箇所、つまり自然災害によって壊れた屋根や外壁は、無条件に火災保険を使って修理することが可能です。
「台風で壊れたわけではないからウチは違うかな」とお考えのあなた!諦めるのはまだ早すぎます!実は、私たちがこれまでに火災保険で修理してきた家の数々は、実にその97%以上が、何らかの風害によって被害を受けている痕跡が見られるものばかりでした。
例えば、一般的に「経年劣化」といわれる、自然に朽ちて劣化したものですら、私たちが調査した結果、風害の跡が確認されたのです。
それもそのはずで、そもそも建物は雨や風によって劣化していくものです。極端な言い方をすると「経年劣化=風害」と考えても良いくらいです。
いくら保険屋が「違う」と言っても、私たちのようなプロが調査をすれば、たちどころに風害の根拠となる壊れ跡を発見して、申請してしまいます。
火災保険を使って、自宅の壊れた箇所を修理する方法については「必見!火災保険を使って、屋根修理を無料で行う方法」の記事で詳しくお話ししていますので、ぜひ参考にして下さい。
無料で直せる箇所は、できるだけ無料で修理していきましょう!
6. 火災保険の面倒な申請をせずに済む方法とは?
しかし、「そうは言っても火災保険を申請するのは大変そう」「書き方も分からないし、面倒臭いし」とお考えのあなたに、さらなる朗報です。
リフォーム業者には、「火災保険を使って、家を修理する業務を専門とする業者」がいます。この業者は、火災保険の保険金で、家を修理することを専門としていますので、保険の申請作業を代行してくれるのです。
つまり、保険の申請から自宅の修理までをパックにしたサービスを行っているので、自宅の修理費用が0円になるだけではなく、保険を申請する必要すらなくなります。
分かりやすく言うと、医療保険の書類をお医者さんが書き、自動車保険を板金屋さんが代わりに書いてくれる感覚です。
そして何を隠そう、私たちこそが、その「火災保険で家を直す専門業者」なのです。私たちは、これまでに1,000件以上の家を火災保険を使って修理してきました。お客様にとても喜ばれています。
「本当に無料で修理してくれるとは思わなかった」「こんないい話があっていいの?」と喜ぶのを通り越して、あきれていたお客様もおられました。中には、「ウチの娘を嫁にもらってくれ!」という方までいらっしゃいましたが(汗)
火災保険で修理するということは、定価で修理することができるということです。値引きされることもなく、伸び伸びと全力で作業に取り掛かることができますので、実は私たちにも大きなメリットがある仕事です。
私たちの誇りは、「これまでお客様に、家の修理で1円もいただいたことがない」という1点に尽きます。世界中探しても、お客様からお金をもらわない仕事というのは他にありません。
保険の申請も私たちはコツを知っています。保険法に基づいて、修理箇所の写真を撮り、完璧な書類を作り上げますので、保険屋に「不払い」などさせません。法的な根拠を元に彼らと交渉もしてきました。
私たちはお客様の味方ですから、保険屋からは煙たがられています。しかし、建築屋というプロの視点から、風害であることを証明する知識には長けています。動かぬ証拠を揃え、「風害」であることを証明し、火災保険を認定してもらいます。
また、私たちが調査をすると、修理が必要な箇所以外にも、あちこちに壊れた箇所を見付けて、いっぺんに修理の申請をしてしまいます。「こんな所まで無料で直してくれるの!」とお客様からも喜ばれました。
保険の申請に関しては、「火災保険を使って、屋根の修理を無料で行う「専門業者」とは」で詳しく説明していますので、ぜひ参考にして下さい。
7. まとめ
この記事では、リフォームの補助金制度のご紹介と、火災保険を使って自宅の修理を0円で行う秘密の方法についてお話ししました。いかがだったでしょうか?
確かに、リフォームはお金が掛かります。無料で直せる箇所は、できるだけ無料で修理して、残ったお金で旅行にでも行きましょう。お金は、笑顔で有益に遣うものです。
また、ご自宅のリフォームのことで「まずは、話だけでも聞いてほしい」とお考えの方は、ぜひ私たちハウス情報ドットコムにご相談ください。
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