下屋が持つ3つのメリットとデメリット、無料で修理する方法

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下屋(げや)の長所、短所を解説します!

自宅の建て替えを検討されていて、下屋のある家にしようか、総二階の家にしようかと悩まれていませんか?

または、下屋を増築したいのだけど、このまま作っても大丈夫だろうか?後から後悔することはないだろうかと迷われているのでは?

この記事では、下屋についての「メリット」「デメリット」と「増築時の注意点」について、詳しくお話しします。ぜひ、参考にしてください!

 

1. 下屋(げや)とは

母屋から張り出して作られた屋根、もしくは屋根のかかった1階部分をいいます。

下野

下野

下野

専門的な言い方をすると、母屋の屋根より一段下げた位置に張り出された片流屋根のことです。または、その屋根の下にある空間を指します。外壁一面の特大な庇(ひさし)をイメージすれば良いと思います。

しかし、こう説明するとかえって分からなくなる方の方が多いと思いますので、以下に下野の写真を何点か展示しておきました。

下屋の空間には、室外にある縁側や物入れ、トイレなどが設置されることが多いようです。

 

2. 様々な下屋を写真で公開

2-1. 日本の下屋

まずは、日本各地にある下屋の写真をご紹介します。私たちが修理・施工した下屋ばかりです。

下屋1

下屋1

下屋2

下屋2

下屋3

下屋3

下屋4

下屋4

下屋5

下屋5

下屋6

下屋7

下屋8

下屋8

2-2. 西洋の下屋

西洋にも下屋はあります。「lean-to-roof」つまり、屋根に寄りかかるという意味の単語が使われています。

以下に写真を示します。

西洋の下屋1

西洋の下屋1

西洋の下屋2

西洋の下屋2

3. 下屋のメリット・デメリット

ここでは、下屋のある家にした場合のメリットとデメリットをそれぞれ3つずつお話しします。

3-1. メリット

■ 夏場、室内が涼しくなる

下野により、外壁や窓に直接、夏の日差しが当たりませんので、室温の温度上昇を防止することができます。また、冬場は日射角度が低いので日差しを遮ることはなく、ちゃんと室内は暖められます。

■ 空間を活用できる

屋根があるので、物置きや自転車置き場、洗濯物干し場として有効に活用できます。

■ 雨天時でも身体が濡れない

雨天時に洗濯物を干す時や気分転換に外の空気を吸う時、身体が濡れることなく動けます。

3-2. デメリット

■ 居住空間が狭くなる

敷地境界線から下屋をはみ出して増築することはできません。よって、必然的に室内面積などの居住空間は狭くなります。

■ 建築費が増加する

下屋自体は、いわゆる屋根です。追加で屋根を付けるわけですから、当然その分の建築費は高くなります。

■ 雨漏りする危険度が増す

通常、下屋の施工は、母屋の外壁に差し込む形で取り付けます。外壁に穴を開けることになりますので、どうしても雨漏りの危険度はアップします。

【注意】必ず雨漏りするという意味ではありません。しっかりと雨仕舞いをすれば、雨漏りする事はほとんどありませんが、あくまでもその可能性が高くなるということです。

4. 下屋を増築する際の注意点

ここでは、皆さんが一番に気になっていると思われる下屋の固定資産税について、お話しします。

【注意】一般的な課税の判断基準を説明いたします。しかし、詳細な判断は自治体によって違いが大きいです。必ず、ご自身で担当部署に問合せを行い、ご確認をお願いいたします。

4-1. 固定資産税の課税基準

固定資産税の課税対象になるには「用途性」「土地への定着性」「外気の遮断性」の3つ全てを備えているという判断基準があります。

■ 土地への定着性

基礎があり、土地に定着しているかが判断基準です。下屋の柱は土地への定着性があると判断されます。

【ちなみに】下屋のコンクリート床にブロックを置いて、その上に設置した物置きや倉庫は、土地への定着性がないので対象になりません。

■ 外気の遮断性

屋根があり、3方向以上の側壁があるかが判断基準になります。よって、下屋を建築される場合は、特別な理由が無い限り、母屋の側壁も含めて2方向以内にしましょう。

■ 用途性

下屋単体で、本来の目的を達成できるものであるかが判断基準になります。下屋の使用目的はあくまでも物置きや日差し除け、洗濯物干し場などの生活の一部ですので、用途性はありません。

しかし、一方で物置きの目的は用途性をクリアすると判断する自治体もあるようですので、気を付ける必要があります。

上記の3基準のうち、1つでも満たしていなければ課税対象になりませんので、3方向以上の側壁を設けない限り、固定資産税の増額はないと考えてよいでしょう。

5. 下屋が壊れた場合、それを無料で修理する方法

将来、下屋から雨漏りしたり、下屋の瓦や雨樋が壊れた場合、有益な情報をお話します。
それは、下屋の修理費用を負担金0円にするという夢のような方法のご紹介です。

具体的に申しますと、火災保険の「風災・雪災補償」を使用すると、無料で下屋の修理を行うことができます。

火災保険の対象となる災害一覧

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火災保険(風災補償)のパンフレット

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一般の方は、下屋は経年劣化で壊れたと思いがちですが、実は下屋の壊れの原因は、ほとんどが「突風」か「積雪」によるものが多いのです。私たちは1,000軒以上の屋根を修理してきましたので、間違いない事実です。

この火災保険の特約補償「風災・雪災」を利用すれば、保険会社が修理費用を補償してくれますので、負担金0円で下屋を修理できるのです。

もちろん、あなたの火災保険にも自動でこの特約補償が付いています。その詳しい仕組みや、実際にどうすれば火災保険で修理できるかは「屋根修理にかかる費用の相場と、それを無料で修理する方法!」で分かりやすくお話ししています。

6. まとめ

下屋について、そのメリットとデメリットをお話ししましたが、いかがだったでしょうか。特に下屋を増築される場合は、固定資産税に気を付ける必要がありそうです。

また、下屋を修理される際には、必ず火災保険を使って無料で修理されることをオススメいたします。100~150万円の修理費が0円になるので、これはかなり大きいと思います。

 

 


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