雨戸の修理が必要と感じた時に、思い出して欲しい5つの原点

雨戸は、100% 無料で修理できる！

最近、雨戸の建て付けが悪くなり、隙間から雨水が漏れたりと困っていませんか？「そろそろ修理の時期かな」と迷っているあなたの姿が見えるようです。

しかし、修理価格はいくらなのか、どの業者に連絡すればよいのか。そもそも、何から手を付けたらよいのかなど、よく分からないというのが実情です。

この記事では、負担金0円で雨戸を修理できる秘密の方法と修理先の選び方、そして一般的な修理価格の相場（目安）の3つについてお話しします。また、DIYで雨戸の修理を行う情報も掲載していますので、ぜひ参考にしてください。

1. 雨戸は、負担金0円の無料で修理できる！

雨戸が壊れた原因が、突風や台風などの強い風ではないかとお考えの方、火災保険に加入済みでしたら、負担金0円の完全無料で雨戸を修理できる可能性が大です。

※ どう考えても、雨戸が壊れる原因は雨風しかないのですが・・・

ご存じない方もいると思われますので、記載させていただきますが「火災保険」は住宅が火災に遭った時だけの保険ではありません

強い風や積雪、落雷などの自然災害で損害を受けた場合も火災保険の対象になっています。というよりも、火事以外の災害で火災保険を使われている方が圧倒的に多いのが現状です。証拠として下記のパンフレットをご覧ください。

火災保険（風災補償）のパンフレット

自然災害と聞くと、どうしてもニュースで報道されるような大きな台風や竜巻による被害を連想されると思います。しかし、意外に思われるかもしれませんが、小さな自然災害は日常的に、しかも頻繁に起こっています。

具体的に申しますと、各都道府県で1ヶ月に1回以上は、まず必ずと言っていいほど、強い風は吹いています。

詳しくは、「必見！火災保険を使って、屋根修理を無料で行う方法」の記事をご覧下さい。「強い風」とは、どのような風を指すのかが詳しく書かれています。

上記のパンフレットを見ても、「私の場合は、経年劣化で壊れているのだから、火災保険は関係ないよ」と思われている人が数多くいらっしゃいます。しかし、建築の素人である、あなたが雨戸を見て「これは100％経年劣化で壊れている」と断言できますか？

もしかしたら、経年劣化で脆くなっている雨戸に、突風で最後の一撃を受けて壊れたのかもしれません。もちろん、このようなケースでも、火災保険の風災補償対象になります！つまり、負担金0円の無料で雨戸の修理ができる可能性が非常に高いのです。

そのため、まずは私たちのような「火災保険を活用して、屋根や家を修理する業務を専門にした修理業者」に相談してみるのが良いと思います。

詳しくは、「火災保険を使って、屋根の修理を無料で行う「専門業者」とは」の記事をご覧下さい。どのような順番で保険を申請して、無料で修理を行うのか、詳しくお話ししています。

その専門業者のサポートを受けながら、保険会社に保険申請をすると保険金が出ますので、その保険金を修理業者に支払えば、あなたは負担金0円で無事に雨戸を修理できます。

もちろん、必ず100%、あなたの申請が認められて保険金が出るという保証はありません。

しかし、保険金が出なかった場合には、私たちはその時点で修理をキャンセルさせていただきますので、見積り費用やサポート費用など一切の費用はいただきません。常に、お客様には「完全無料」のサービスを心掛けています。

雨戸の材質（木材やアルミニウムなど）によって修理業者は異なってきますので、下記を参考にしてください。また同じ雨戸の修理でも、依頼先やその方法によって価格が大きく異なる点もお伝えしておきます。

アルミ雨戸でしたら、メーカー名をタウンページやネットで検索したら、近場のの取り扱い業者を見つけることができます。また東京都の建具業者であれば「cobweb」でお近くの業者を探すことができます。

ここからは、建築業界の裏事情をお話しします。雨戸の修理のような単純な工事は、直接修理施工業者に依頼したほうがお得です。なぜなら、仲介手数料が発生しないからです。

リフォーム会社に修理依頼しても、実際に雨戸の修理を施工するのは提携している業者です。その業者にリフォーム会社やホームセンターを通じて修理依頼が入るとおよそ20％～30％の仲介手数料が発生するので、当然その金額は修理価格に上乗せされます。

このような仕組みになっているので、直接修理業者に依頼したほうが断然お得になるのです！

一般的な雨戸修理や交換の価格は、2万円～30万円ぐらいが相場と考えてよいと思います。下記に、雨戸のタイプごとの修理価格を相場表にしていますのでご覧ください。

【注意】下記の価格相場は様々な施工費用、廃材の撤去処分費用なども含んだ雨戸修理や交換の概算価格ですので、現地状況や必要諸経費等で大きく変わることがあります。